上司を殴ってしまったときの対処法:ストレス発散方法も紹介

上司を殴りたくなった。そう思ったことがある人は少なくありません。上司に対して殴りたくなるほどの怒りを持ったことがあるという人もいるのです。

多くの人は本当に殴ったりはしないでしょう。しかし、ついカッとなって殴ってしまうことはあるかもしれません。

そこで今回は上司を殴ってしまったらどうなってしまうのか、また殴ってしまった時にはどのように対処していけばいいのかについて見ていきます。

もし、もう取り返しのつかないレベルまで上位や周囲との関係が悪化してしまった場合には、罪を償い、退職・転職を検討しましょう。

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上司を殴ったら罪に問われる

まず、どんな事情があったとしても、人を殴るという行為は立派な暴力になります。当然ですが、相手が誰であれ、暴力は犯罪です。部下が上司を殴ってしまった場合でも罪に問われることはあるのです。

上司の言葉についカッとなって、とっさに殴ってしまったという場合でも、相手の対応によっては刑罰の対象になってしまいます。

殴ってしまって、人の体を傷付けた場合、傷害罪という罪に問われることがあります。傷害罪は、15年以下の懲役又は50年以下の罰金です。

上司を殴ってしまった時の対処法

ついカッとなってしまい殴ってしまったという場合でも、会社を強制解雇となるのは仕方がないことでしょう。良くても遠くに転勤になることもあるようですが、多くは解雇されてしまうようです。

うまくいけば示談で解決

しかし会社の上司と部下という関係の場合、警察は逮捕ではなく示談を勧めることが多いようです。会社側も世間体や取引先との影響を懸念して、示談で進めてくれないかということをお願いしてくる場合が多いです。

示談とは、和解金などを支払い当事者同士で解決していくという方法です。体を殴った場合だと支払う金額は平均20万円~30万円となるようです。

そして顔面を殴って鼻血が出た、体を殴り全治何ヶ月かの怪我を負わせてしまったといった場合には、示談金はこのくらいの額ではおさまりません。

100万円近くの金額を支払うことになるということも考えられます。しかし、これはあくまで平均的な金額です。もっと高くなるということも充分にあり得ます。

ただ、示談となれば前科は付かないので、今後の殴った人の人生を考えるのであれば安いものかもしれません。

謝罪をする

殴ってしまった場合はすぐに謝罪しましょう。誠意をもって謝罪することが大切です。

会社でのトラブルの場合、示談になるケースが多いという話をしましたが、加害者の対応が悪ければ、被害者が「被害届を出す!」ということも充分に考えられます。

被害届を出されてしまえば示談にするのは難しいです。前科がついてしまい、その後の人生に大きく影響してしまう可能性があります。

具体的に前科がついてしまうと、もし解雇されたり会社に居づらくなって、転職先を探さなければならない場合に、転職先がかなり限られてきます。

給与面や労働条件で自分の希望に合う転職先を見つけることはまず困難になるでしょう。前科は一生消えることがありません。

逮捕されたくない、前科がつくのは受け入れられないというのであれば謝罪したくなかったとしても謝罪するようにしてください。

常にストレスを発散しておく

ここまでで分かる通り、一番いいのは殴らないことです。

とっさに殴ってしまう前に、他の発散法を見つけることが最善の対処法です。

発散方法としては以下の方法が挙げられます。

・スポーツで発散する

・カラオケで発散する

・筋トレをする

自分のストレスが限界に達してしまう前に、暴力ではなく違う方法で発散するようにすることをおすすめします。

また、上司に不満があるのなら、第三者を交えたりして上司と落ち着いた話し合いの場を持ちましょう。それでも改善の余地がないのなら、会社に直接報告するなど、暴力を避ける方法はたくさんあります。

他人に愚痴を言ったり、自分だけで抱え込んでいるだけでは、事態は一向に進展しません。あなたがもしもうすでに殴ってしまった場合、次に同じような問題が起きた際は、まず第一歩を踏み出してみることが大切でしょう。

次の仕事を探す時は「リクルートエージェント」でプロの助けを借りよう

もしたった一度きりでも上司を殴ってしまうと、ほとんどの場合、解雇・退職は免れません。

謝罪をしたり、罪を償ったりしたあとは、次の仕事を探すことになるでしょう。

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